ご注意

使用したデータの作成時点や精度により、現状を正確に反映していない場合があります。使用したデータの作成時点以降の建物の状況変化（新築、改築、滅失）は反映されていません。

また、使用したデータの作成時点以降に建築された周辺建物などによる日当たりの変化は反映されていません。

シミュレーションは、以下の手順で実施しました。

１	航空測量による高さの取得	市町村または県が所有する航空測量データを用いて、高さを求めました。使用したデータはこちら（外部リンク）をご参照ください。
２	日射量の算出	太陽の軌道（地理の影響）、日照率（天候の影響）、周辺地形及び建物による日陰（遮蔽物の影響）といった、それぞれの影響を考慮して、日々の1時間毎の平均日射量を算出・累計して、年間日射量を求めました。 ※積雪については、対策を講じるなどで回避は不可能ではないと考え、考慮していません。 ※気象データは、長野県内の気象観測所での気象観測データ（過去30年の月ごとの平年値；気象庁より）を用いました。　日射量の計算式はこちら（外部リンク）をご参照ください
3	対象とした屋根	本シミュレーションでは、次のいずれかの条件に合う屋根の面積を「算出対象屋根面積」とし、計算対象としました：・傾斜3度未満の屋根（北向き傾斜含めた全方位）。・傾斜3度以上60度未満の屋根で、下図のとおり、南を含む真東から真西を向いた屋根。 ※ 実際には、算出対象屋根面積に含まれない屋根についても設置可能な場合があります。また、耐震性等により、太陽光発電設備や太陽熱利用設備を設置できない場合があります。対象とする屋根の抽出イメージは下図の通りとなります：
4 太陽光発電設備（推定値）
	設置可能な設備容量	設置可能なシステム容量は、算出対象屋根面積に応じて、下表のように設定しました： ※単位面積当たりのシステム容量は概ね0.06～0.08[kW/m2]の範囲となります。 ※実際に設置できるシステム容量と異なる場合があります。 ※年間日射量1100 [kWｈ/(m2･年)]以上かつ算出対象屋根面積20 [m2]以上の建物を対象としました。
	発電量	年間予測日射量から年間予測発電量を推定するにあたっては、JIS C 8907:2005「太陽光発電システムの発電電力量推定方法」に示された以下の算出式を用いています。 EPY = P × HAY × KPY × 1 / GS ※EPY : 年間予測発電量 [kWh/年]。 P　 : 設置可能な設備容量 [kW]。 HAY : 年間予測日射量 [kWh/(m2・年)]。 KPY : 総合設計係数(損失係数)。値は0.91とする。（長野県内の発電実績を考慮）。 Gs : 標準試験条件における日射強度 [kW/m2]。値は1とする。また、発電量が一般家庭何世帯分の消費電力量に相当するか計算しました。一般家庭相当数 [世帯] ＝発電量 [kWh/年] ÷ 一般家庭の年間消費電力量 [kWh/(年･世帯)] ※一般家庭の年間消費電力量 = 3950 [kWh/(年･世帯)] （環境省「家庭部門のCO2排出実態統計調査」より）
	CO2削減量	CO2削減量 [t-CO2/年] ＝発電量 [kWh/年] × 排出係数 [t-CO2/kWh] ※排出係数 = 0.00044 [t-CO2/kWh]（中部電力株式会社より）また、CO2削減量が、スギの木何本分の吸収量に相当するか計算しました。スギの相当数 [本] ＝ CO2削減量 [t-CO2/年] ÷ CO2吸収量 [t-CO2/(本･年)] CO2吸収量（スギの木１本あたり）= 0.0088 [t-CO2/(本･年)]（林野庁より）
5 太陽熱利用設備（推定値）
	設置可能な集熱面積	算出対象屋根面積1[m2]あたり太陽熱利用設備の集熱面積で１[m2]設置できるとして計算しました。設置可能な集熱面積 [m2] ＝算出対象屋根面積 [m2] ※ただし、集熱面積は県実績より10㎡を上限としました。
	集熱量	「業務用太陽熱利用システムの設計・施工ガイドライン」（一般社団法人ソーラーシステム振興協会より）を参考にし、年間日射量から次式を用いて計算しました。集熱量 [MJ/年] ＝ H × η × A × 3.6 ※H ：年間日射量 [kWh/(m2･年)] η：システム効率。値は0.4とする。 A ：集熱面積 [m2] ※3.6は単位変換係数 [MJ/kWh] また、集熱量が一般家庭何世帯分の熱需要量に相当するか計算しました。一般家庭相当数 [世帯] ＝集熱量 [MJ/年] ÷ 一般家庭の年間熱需要量 [MJ/(年･世帯)] ※一般家庭の年間熱需要量＝ 19260 [MJ/(年･世帯)] （財団法人建築環境・省エネルギー機構より）
	ガス・灯油の節約量	ガス節約量 [m3/年] ＝集熱量 [MJ/年] ÷ 標準熱量 [MJ/m3] × 燃焼効率灯油節約量 [L/年] ＝集熱量 [MJ/年] ÷ 標準熱量 [MJ/L] × 燃焼効率 ※標準熱量（都市ガス）= 45 [MJ/m3]（長野都市ガス株式会社より）標準熱量（プロパンガス）= 99 [MJ/m3]（LPガス安全委員会より）標準熱量（灯油）= 36.5 [MJ/L] （エネルギーの使用の合理化等に関する法律施行規則より）燃焼効率＝ 0.8 （一般社団法人ソーラーシステム振興協会より）
	CO2削減量	CO2削減量 [t-CO2/年] ＝ガス/灯油節約量 × 排出係数 ※排出係数（都市ガス）＝ 0.00222 [t-CO2/m3] （長野都市ガスより）排出係数（プロパンガス）＝ 0.006 [t-CO2/m3] （日本LPガス協会より）排出係数（灯油）＝ 0.002489 [t-CO2/L] （環境省より）また、CO2削減量が、スギの木何本分の吸収量に相当するか計算しました。スギの相当数 [本] ＝ CO2削減量 [t-CO2/年] ÷ CO2吸収量 [t-CO2/(本･年)] ※CO2吸収量（スギの木１本あたり） = 0.0088 [t-CO2/(本･年)]（林野庁より）
6 予想節約金額
	余った電力の売電収入	余った電力の売電収入 [円/年] ＝発電量 [kWh/年]×余剰売電比率×売電単価 [円/kWh] ※余剰売電比率＝ 0.7 売電単価＝ 16 [円/kWh]（設置可能な設備容量10kW未満(算出対象面積120m2未満)）＝ 12 [円/kWh]（設置可能な設備容量10kW以上50kW未満(算出対象面積120m2以上600m2未満)）＝ 12 [円/kWh]（設置可能な設備容量50kW以上(算出対象面積600m2以上)）（経済産業省「再生可能エネルギーのFIT制度・FIP制度における2024年度以降の買取価格等と2024年度の賦課金単価を設定します」より）
	電気料金の節約額	電気料金の節約額 [円/年] ＝発電量 [kWh/年] ×（1 - 余剰売電比率）× 電力量料金単価 [円/kWh] ※電気料金単価 [円/kWh]（税込）＝従量単価 + 燃料費調整単価 + 再生可能エネルギー発電促進賦課金単価 ※設置可能な設備容量10kW未満（住宅用）従量単価＝ 21.20 [円/kWh] (従量電灯B; 最初の120kWh）燃料費調整単価＝ 0.04 [円/kWh] 再生可能エネルギー発電促進賦課金単価＝ 3.49 [円/kWh] ※設置可能な設備容量10kW以上（事業用）従量単価＝ 19.13 [円/kWh]（高圧業務用電力（標準電圧6,000ボルト・契約電力500kW未満）　　　　　　　　　業務用ウィークエンドプラン（高圧業務用電力WE）プランB；　　　　　　　　　平日（その他季））燃料費調整単価＝ -1.34 [円/kWh] 再生可能エネルギー発電促進賦課金単価＝ 3.49 [円/kWh] (中部電力株式会社より令和6年5月現在)
	ガス・灯油料金の節約額	ガス料金節約額 [円/年] ＝ガス節約量 [m3/年] × ガス料金単価 [円/m3] 灯油料金節約額 [円/年] ＝灯油節約量 [L/年] × 灯油料金単価 [円/L] ※ガス料金単価（都市ガス）＝ 202.15 [円/m3]（長野都市ガスより）ガス料金単価（プロパンガス）＝ 340 [円/m3] （一般社団法人プロパンガス料金消費者協会長野県の適正従量単価より）灯油料金単価＝ 116.9 [円/L] （長野県生活消費情報より）

信州屋根ソーラーポテンシャルマップで表示される内容は以下のとおりです。

表示される適合度の凡例

太陽光発電設備

色	ラベル	説明
	最適	1,300 [kWh/(m2･年)]以上の日射量を得られる建物です。比較的日射量が十分に多く設置に最適な建物と考えられます。
	適	1,100 [kWh/(m2･年)]以上、1,300 [kWh/(m2･年)]未満の日射量を得られる建物です。比較的日射量が多く設置に適した建物と考えられます。
非表示	―	日射量が1,100 [kWh/(m2･年)] 未満又は算出対象屋根面積が20 [m2]未満の建物です。

太陽熱利用設備

色	ラベル	適合度の説明
	最適	1,200 [kWh/(m2･年)]以上の日射量を得られる建物です。比較的日射量が十分に多く設置に最適な建物と考えられます。
	適	1,000 [kWh/(m2･年)]以上、1,200 [kWh/(m2･年)]未満の日射量を得られる建物です。比較的日射量が多く設置に適した建物と考えられます。
非表示	―	日射量が1,000 [kWh/(m2･年)]未満又は算出対象屋根面積が5 [m2]未満の建物です。

※背景となる地図や航空写真の作成時期等により、赤色又は黄色の表示が建物の位置と一致していない場合があります。

推計結果の説明

項目			単位	説明
日当たりの良さ	年間日射量		kWh/(m2･年)	建物を３次元解析し、屋根の傾斜や周辺建物等による日陰の影響などを考慮した年間日射量です。計算方法は、こちらをご覧ください。
太陽光発電設備	適合度		―	太陽光発電設備への適正を判断する指標です。
	設置可能な設備容量		kW	設置可能と推定される太陽電池モジュールの容量です。計算方法はこちらをご覧ください。
	発電量		kWh/年	太陽光発電設備により発電した電力量です。計算方法はこちらをご覧ください。
	発電量	例	世帯	発電量が、一般家庭何世帯分の消費電力量に相当するか示したものです。計算方法はこちらをご覧ください。
	CO2 削減量		t-CO2/年	太陽光発電設備の導入により削減できるCO2排出量です。計算方法はこちらをご覧ください。。
	CO2 削減量	例	本	太陽光発電設備の導入により削減できるCO2排出量が、スギの木何本分が吸収する量に相当するか示したものです。計算方法はこちらをご覧ください。
太陽熱利用設備	適合度		―	太陽熱利用設備への適正を判断する指標です。
	設置可能な集熱面積		m2	設置可能と推定される太陽熱利用設備の集熱器の面積です。計算方法はこちらをご覧ください。
	集熱量		MJ/年	太陽熱利用設備により集めた太陽熱の量です。計算方法はこちらをご覧ください。
	集熱量	例	世帯	集熱量が、一般家庭何世帯分の熱需要量に相当するか示したものです。計算方法はこちらをご覧ください。
	ガス・灯油の節約量		m3/年 L/年	太陽熱利用設備で集めた太陽熱により水を温めることで、ガス・灯油の使用量を節約できる量です。計算方法はこちらをご覧ください。
	CO2削減量		t-CO2/年	太陽熱利用設備の導入により削減できるCO2排出量です。計算方法はこちらをご覧ください。
	CO2削減量	例	本	太陽熱利用設備の導入により削減できるCO2排出量が、スギの木何本分が吸収する量に相当するか示したものです。計算方法はこちらをご覧ください。
予想節約金額	電気料金削減量①		円/年	発電量の３割を自家消費すると仮定した電気代削減額です。設置可能な設備容量10kW未満の場合は家庭用電気料金単価、10kW以上の場合は業務用電気料金(高圧)単価で計算しています。計算方法はこちらをご覧ください。
	余剰電力売電収入②		円/年	発電量の７割を売電（余剰売電）すると仮定して得られる収入額です。設置可能な設備容量10kW未満の場合は住宅用売電単価、10kW以上の場合は事業用売電単価で計算しています。計算方法はこちらをご覧ください。
	電気代節約額 ① + ②		円/年	電気料金削減量①と余剰電力売電収入②を足した金額です。
	ガス・灯油料金の節約額		円/年	太陽熱利用設備を導入した場合のガス・灯油料金を節約して得られる金額です。計算方法はこちらをご覧ください。
建物データ	算出対象屋根面積		m2	建物の屋根のうち、南を含んだ真東から真西までの範囲の方向にある屋根の面積です。詳細はこちらをご覧ください。
建物データ	建物ID		―	建物を識別するための管理番号です。

シミュレーション時に使用したデータの詳細は下記のリンクよりご覧ください。

・シミュレーションに使用したデータ

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